■減価償却(決算日処理)

◇固定資産の決算日における処理
・A社は、02年10月1日に購入した建物（取得原価２０００円）について減価償却を行う。なお、決算日は、03年3月31日である。減価償却方法は定額法（耐用年数３０年、残存価額は取得原価の１０％）、記帳方法は間接法による。
借方　　　　　　　貸方　
減価償却費　３０　減価償却累計額　３０

①１年分の減価償却費　２０００円－２０００円×１０％／３０＝６０
②当期分の減価償却費　６０円×６ヶ月／１２ヶ月＝３０

※固定資産を使用すると年々価値が減っていくので、その減少した分を毎年、減価償却によって費用として計上される金額を減価償却費の勘定科目で処理します。

※減価償却費の帳簿への記入方法には、直接法と間接法があり、３級では間接法を学習する。間接法は、固定資産の金額を直接減らさず、減価償却累計額という資産のマイナスを表す勘定科目で処理します。

※減価償却の計算
　・減価償却の計算方法について、３級では定額法を学習する。定額法は、固定資産の価値の減少分は毎年同額と仮定して計算する方法で、減価償却費は、固定資産の取得原価、耐用年数（固定資産の利用年数）、残存価額（残っている価値）を使って計算します。
　　
　減価償却費（定額法）＝取得原価－残存価額／耐用年数